不動産情報を調べる際に活用できる3つの情報サイト

　不動産情報を調べる際に活用できる3つの情報サイト分類と代表例

 

　不動産の市場動向や価格を把握したいとき、利用できる情報サイトは大きく3つに分類されます。

　①公的機関のサイト

　②自社物件のみを掲載するサイト

　③複数社の物件を集めたポータルサイトです。

 

　それぞれに特徴があるため、目的に応じた使い分けが大切です。

1. 公的機関が提供する不動産情報サイト

　公的機関の情報は信頼性が高く、統計や取引事例など一次情報に基づくため、正確で根拠のあるデータが得られるのがメリットです。

　ただし、情報の探しやすさやスマートフォン対応にはやや難があるケースもあります。

　代表的な公的機関のサイトは次の3つです。

（1）不動産ジャパン　

　公益財団法人不動産流通推進センターが運営。全国の売買・賃貸物件情報を網羅しており、レインズに登録されている物件も多く掲載されています。

　マンションや戸建、事業用物件の新築・中古問わず検索可能です。

（2）レインズデータライブラリー　

　東日本不動産流通機構が運営するサイトで、中古不動産市場の取引動向を把握できます。

　月次のマーケットウォッチレポートなどを通じ、エリアごとの価格変動や流通傾向をつかむことができます。

（3）土地総合情報システム（国土交通省）　

　不動産取引価格情報や地価公示・都道府県地価調査が確認できます。

　実際の取引価格（実勢価格）を調べる際には「不動産取引価格情報検索」が便利で、地域・用途・面積別に検索可能です。

 

　さらに、「標準地・基準地検索システム」では毎年1月1日時点の地価を把握でき、公示地価や相続税評価の目安としても活用されます。

 

2. 自社物件のみを掲載する不動産会社の公式サイト

　これは各不動産会社が運営する公式サイトで、売主から直接仕入れた物件や、賃貸の依頼を受けた物件が掲載されます。

　常に最新情報が反映されており、問合せや内覧対応もスムーズです。

　ただし、物件数は限られるため、幅広く比較検討したい人には物足りなさを感じることもあるでしょう。

 

3. 不動産ポータルサイト（SUUMO、アットホームなど）

　ポータルサイトは、複数の不動産会社が取り扱っている物件を一括で検索できるのが最大の魅力です。

　物件数が非常に多く、エリアや条件での絞り込み検索も容易です。

　ただし、同一物件が複数の会社から掲載されていることがあり、情報の重複や更新タイミングによって、最新情報が混在している点には注意が必要です。

　このように、情報の正確さを求めるなら公的サイト、スピーディな対応を求めるなら自社サイト、豊富な選択肢を探すならポータルサイト、といった使い分けが有効です。目的に応じて賢く選びましょう。